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◉決算書を読もう①〜損益計算書の5つの利益
【決算書を読もう①】損益計算書(5つの利益)〜経営幹部を目指す方・就職転職・起業を目指す方に捧ぐ
◉決算書を読もう②〜損益計算書の5つの利益から収益力をジャッジする
【決算書を読もう②】損益計算書の5つの利益率から収益力をジャッジする〜経営幹部への昇進・転職・起業を目指す方向け
ビジネスマンとして今後活躍したいと考えている方にとっては、財務・会計という領域は絶対に避けて通れないものになっている。公認会計士や税理士のようなプロだけでなく一般的なビジネスマンにおいても高度な会計の知識が要求されていると言えると思う。
企業の経営活動において簿記を筆頭とするファイナンスリテラシーは欠かすことのできないものとなってきているし、以前当ブログ内で新社会人になって取得しておきたい資格のトップに簿記を挙げさせていただいたこともある。またありとあらゆる数多くの部署において日常的な業務で会計用語が情け容赦なくポンポンと飛び交っているが、その割にはその会計用語の正しい定義や使い方(間違った使い方)などを勉強する機会は非常に少ないような気がする。
そこで今日は長年財務・会計に携わってきた私が駆け出しの当時を振り返り、ど素人だった時に耳にして言葉の響きのかっこよさに魅了されつつもその正確な言葉の定義がわからなかったためあいまいにうなずくしかなかったり、固まってしまったりして恥ずかしい思いをした会計用語を集めてみた。社会人になって間もない方にとっても今後数多く使っていくに違いない会計用語ばかりなので是非覚えておいていただきたい。
さりなげなくサクっとこのような会計用語をビジネス会話に差し込めることができると、とてもかっこいいし、相手からは一目置かれるし、できるビジネスマンを演出できるといっても過言ではないと思う。
★できるビジネスマンがなぜ財務・会計を大事にするのかそのポイントをいくつか挙げてみた。
- いかにして収益が作られているかの収益構造が理解できる
- ライバル会社の強みや弱み、体質などを数字から読み取れる
- 経済トピックや法改正がどのように影響するか理解できる
- 数字を理解することで怪しい数字を疑うことができる
- 大きな課題がどこにあるのか数字で示せるので説得力がある
- 間違っている戦略にミスリードしなくなる
- 税制面からの節税(税効果)スキーム等が提案できる
最初にお断りしておくが、会計用語に対する私の拙いコメントや解説は社会人なりたての方や会計がど素人の方にもわかっていただけるように敢えて平易な言葉や表現や比喩を多用したため、本来の使うべき会計用語や厳密な定義からは多少逸脱している部分もあると思うがご理解いただきたいw
それではそろそろはじめます。
1.粗利益・原価(あらりえき・げんか)
iFinanceから引用粗利益は、正式には「売上総利益」といい、日常的には「荒利益」や「粗利(荒利)」とも呼ばれ、損益計算書上において、売上高から売上原価を差し引いて計算される利益のことをいう。損益計算書で最初に出てくる利益であり、文字通り、大まかに示される利益である。原価は、本来の意味としては「もとの値段(もとね)」であり、会計上においては、商品の利益を含めていない仕入れ値段や、製品の生産・販売に要した費用を単位当たりに計算したコストのことをいう。また、原価計算制度における定義では、経営における一定の給付にかかわらせて、把握された財貨または用役の消費を貨幣価値的に表わしたものをいう。その関連用語として、「売上原価」は財やサービスを生み出すために直接必要とした経費の総称をいい、また「製造原価」は工場で製品の製造に要した費用のことをいう。
2.棚卸資産(たなおろししさん)
iFinanceから引用棚卸資産は、会社の本来の生産や販売、管理活動に必要な資産であり、会社が販売する目的で一時的に保有している商品・製品・半製品・仕掛品・原材料などの総称をいう。貸借対照表においては、借方項目である「資産の部」の「流動資産」の中に表示される。
3.販管費(はんかんひ)
iFinanceから引用販管費は、企業会計における勘定科目の区分の一つで、「販売費および一般管理費」や「営業費」とも呼ばれ、企業の営業活動全般や一般管理業務をすることにより発生する費用をいう。これには、売上原価や財務活動に伴う費用は含まれず、また本科目に属する具体的な費用項目については、各企業が適当に設定することになる。
4.経常利益(けいじょうりえき)
iFinanceから引用経常利益は、企業の経営力を見るための最も基本的な利益指標で、損益計算書上において、「営業利益」に「営業外収益」を加え、そこから「営業外費用」を差し引いた後の利益のことをいう。本利益がマイナスとなった場合は「経常損失」という。また、加算する営業外収益には、受取利息・受取配当金・有価証券売却益・雑収入などがあり、一方で減算する営業外費用には、支払利息・有価証券売却損・雑損失などがある。
5.貸借対照表・損益計算書(たいしゃくたいしょうひょう・そんえきけいさんしょ)
コトバンクから引用貸借対照表はある一時点の財務状態を明らかにする財務諸表の一つ。バランスシートとも呼ばれる。一般に財政状態とは、資金の調達源泉と資金の運用状況のことを指す。基本的に貸借対照表は、調達した資金を投資して利益を獲得する資本を獲得する資本循環の一時点を示す。損益計算書は企業の経営成績を表す。一会計期間の収益と、対応する費用をすべて対応させて、当期純利益を計上する。これによって、利害関係者はこれから企業の収益力を判断する。
6.損益分岐点(そんえきぶんきてん)
iFinanceから引用損益分岐点は、管理会計上の概念の一つで、売上高を増減させた場合に、損失と利益が分岐する点であり、利益がゼロとなる状態のことをいう。すなわち、売上高と費用の額が等しくなる際の売上高のこと(=損益分岐点売上高)をいい、それ以上になると利益が生じ、それ以下になると損失が生じることになる。
7.債権者・債務者(さいけんしゃ・さいむしゃ)
iFinanceから引用債権者は、特定の人(債務者)に対して、一定の行為(給付)を請求することを内容とする権利である「債権」を有する者をいう。その債権の対象となる給付については、財貨でも、労務を供するものでも、一定の行為をしないという不作為でもよく、具体例としては、金銭の支払いの請求や、物の引渡しの請求などが身近なものとして挙げられる。債務者は、特定の人(債権者)に対して、一定の行為(給付)をなすべき義務である「債務」を負う者をいう。その債務の対象となる給付については、財貨でも、労務を供するものでも、一定の行為をしないという不作為でもよく、具体例としては、お金を借りた場合の返済義務や、物品を購入して未払いになっている代金の支払義務などが身近なものとして挙げられる。通常、財産的性質があれば、債権債務の目的となる。
8.自己資本比率(じこしほんひりつ)
iFinanceから引用自己資本比率は、「株主資本比率」とも呼ばれ、財務体質の安全性を見る基本的な指標の一つで、企業の総資本に対する自己資本(純資産)の割合(比率)を示すものをいう。一般に企業の総資本は、返済を必要としない自己資本(資本金、法定準備金、剰余金等)と返済を必要とする他人資本(借入金、社債等)に分けられ、この比率が高いほど、返済や金利負担のある他人資本(負債)が少ないことになるため、企業経営の安全度が高いといえる。
9.連結決算(れんけつけっさん)
iFinanceから引用連結決算は、親会社のほか、子会社や関連会社を含む企業グループ全体の事業や財務活動の状況を反映した決算をいう。これは、資本的および実質的に支配従属関係にある法的に独立した複数の会社からなる企業グループを、経済的な観点から単一の組織体と見なし、その経営成績および財政状態を把握するための決算方法である。
10.内部留保(ないぶりゅうほ)
iFinanceから引用内部留保は、広義には法人が利益の中から再投資などのために蓄積しておく資金のことをいい、狭義には営利企業において、今期の税引き前当期利益から、税金・配当金・役員賞与など外部に支払われる金額を差し引いた後の残りの部分をいう。これは、企業が得た利益を経営陣や株主などに分配せずに内部に残しておくもので、その目的として、設備投資を行って事業を拡大したり、将来赤字になった時に備えて蓄えておいたり、借入金の返済をしたりするといったことが挙げられる。
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